保険の基本（ホントに必要？ポイントを簡単理解！料金を見直そう！）

 

 

保険の目的＝何のためかを考える！

 

『保険費用を見直す！』ときには、”A社は高いけど、B社は安い”　などと、いきなり保険サービスの金額だけを追いかけないほうが良いです。

最も重要なのは、『自分の人生やライフスタイルを考えて必要最低限の保険に入る！』という点になります。

 

そもそも、保険に入る目的は、「災害やケガ・病気などの万が一のときに、そのトラブルに対応できるお金を保険にカバーしてもらうため」です。

つまり、まずは、「自分の生活や家族構成などから、トラブル発生時に本当に必要な金額」を改めて考え、もしも今、過剰な保険に入っていれば契約を見直すという進め方が良いですね。

保険代が高すぎで毎日の生活をガマンするというのも本末転倒ですので、ぜひこの機会に見直してみましょう！

 

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1自分にとってのリスクは何か？（＝必要な金額）

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2現在の保険契約条件を再確認（＝不必要に過剰な保険に入っていないか）

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3同等条件でもっと価格の安い保険サービスは無いかを探す

 

自分にとってのリスクは何か？（＝万一の時に必要な金額）

 

『保険』は、万が一のケガ・病気、事故にあう「リスク」に備えて利用するものですが、重要なのは、「人それぞれでリスクは異なる」という点です。

つまり、「家族構成（例：結婚して子供がいるなど）」や「ライフスタイル（例：自動車は持たない）」などによって、自分に何かあった時に必要なお金＝金額をしっかり考えてそれに対応できる範囲で保険に入るのが良いでしょう。

 

また、「トラブルが起きたときに保険金だけで１００％全てを保証するということは難しい」ですし、「保証を手厚くすると今度は毎月の保険料が高くなる」というデメリットがあります。

自分の収入と最低限必要と思う金額をうまく見極めて、毎月の支払いが重くなりすぎない保険料を目指しましょう。

 

最近では、「ペット保険」や「自転車保険」など、さまざまな保険が出てきておりますが、多くの人が利用する以下の４つの保険について次の項目から取り上げます。

あなたの保険契約を整理する参考になる情報があるかもしれませんので、ぜひご確認ください。

 

✅死のリスク＝生命保険

✅ケガ・病気のリスク＝医療保険

✅自動車事故のリスク＝自動車保険

✅家のリスク＝火災保険・地震保険

 

☆リンク：何回相談しても無料！【保険見直しラボで保険相談：日本全国７０拠点】

死のリスク（対策＝生命保険）

 

「死のリスク」は、『自分のお給料・収入で養っている家族などの残された人のその後の生活が心配』というケースが多いかと思います。

ただ、やみくもに不安になって過剰な保険に入るのではなく、「自分自身にとってのリスクって何か？」と「そのリスクに備えて最低限必要な保険金額は？」という観点から考えてみましょう。

 

自分の収入に頼る家族がいない場合

独身の方で、両親がいても自分の収入で養っていないというような方は、無理に『生命保険』に入らないという選択肢もありますね。

ただ、独身の方でも、自分が亡くなった時の葬儀やお墓にかかる費用を親族に残しておきたいという目的で保険に入る人もいるでしょう。

 

これも、「宗教」や「お墓」にこだわりがない人は、以下のように「火葬場に直葬」で「お墓は永代供養」で簡略にすることも可能です。

親族などお願いできる人に、「直葬と永代供養で簡単にお願いします」と少し余裕をつけて現金を渡しておくほうが『生命保険』よりはずっと費用がかからないです。

また、最近では大手スーパーのイオンさんなどいろんな業者が葬儀サービスを提供していて、生前に自分で先払いできるようなプランもあるので、残された親族にも葬儀の負担をできるだけかけないのも利点ですね。

 

自分の収入で養う家族がいる場合

自分の収入で養っている「家族＝夫や妻、子供」がいる人は、自分が亡くなった後の家族の生活を心配するのは当然のことだと思います。

ただ、自分の死後に家族の収入が完全にゼロになるというケースは少ないかと思いますので、以下のような点を考慮しましょう。

例えば、「住宅ローンは無くなり、配偶者の収入＋遺族年金で毎月の生活はなんとかできそうだから、子供の大学など教育費にあてる分で、～万円くらい確保しておきたいな」というイメージです。

 

✅共働きの収入

自分が亡くなったとしても、共働きで残された配偶者（夫or妻）が収入がある場合は、その収入を生活のベースにできます。

今は配偶者が、専業主婦（主夫）で働いていないとしても、死後は何かしら仕事をして収入を得てもらうことを前提に考えましょう。

 

✅遺族年金

自分が年金に入っていれば、国民年金なら「遺族基礎年金（年に約７８万円～）」、厚生年金なら「遺族厚生年金（年金支払い額によって変動）」が支給されます。

但し、支給条件（※）などがあるのでご注意ください。（詳しく知りたい人は以下の日本年金機構のホームページをご確認ください）

※「遺族基礎年金」は、残された配偶者の年収が８５０万円以下で子供がいることなど

☆ご参考リンク：日本年金機構（遺族年金について）

 

✅住宅ローンの保険（団信）

自宅を住宅ローンで購入している場合、「団体生命信用保険（＝略称で団信）」に加入するはずなので、ローン支払者が死亡した際には、保険金でローンが一括支払いされます。

つまり、後は住宅ローン費用はかからないため、この団信がひとつの『生命保険』の役割を果たしているともいえるでしょう。

 

自分が万一亡くなった時の対処を家族と事前に話す

ネガティブな話題なので積極的に話づらいかもしれませんが、「自分が亡くなった時の対応」について、一度は家族と情報共有しておくことが大事です。

また、簡単なメモや資料として、自分が亡くなった際の手続きや対応方法を紙にまとめておいて、「亡くなったときはそれを見てね」ということだけでも最低限やっておきましょう。

 

ケガ・病気のリスク（対策＝医療保険）

 

『医療保険』は、ケガや病気をしてしまったときに、「手術や入院などの医療費」や「生活費」をサポートしてくれる役割です。

現在では多数の医療保険があり、「病気になったら日額：～万円支給！」とか、「～特約が付いてます！」のように様々なサービス・商品が提供されております。

 

ですが、ケガや病気になった時、「どのくらい費用がかかるのか？」や「どんなリスクがあるのか？」をよく理解できていない人も意外と多いです。

以下のようなポイントをきちんと確認して医療費にどのくらいかかるのかを理解したうえで、「本当に自分に必要な医療保険」というものを、ぜひ改めて考えてみてください。

 

最強の医療保険：健康保険！

日本は「国民皆保険制度（こくみんかいほけんせいど）」として、日本国民全員が保険に入る仕組みがあり、世界最高水準の医療保険制度と言われております。

自営業や無職の人などが加入する「国民健康保険」と、会社員などが加入する「健康保険（社会保険）」の２種類がありますが、保証の内容は基本的には同じです。

 

大きな特徴としては、以下の２点があり、病気になっても自分が支払う金額は、実際に発生する医療費の一部負担（７０歳未満なら３割負担）ということになります。

また、仮に１ヶ月に１００万円の医療費だった場合、３０万円の負担ではなく、「１か月の上限が約９万円」としてそれ以上かからない制度もあります。

 

✅働く現役世代の医療費は３割負担（７０～７４才は２割負担、７５才以上は１割負担）

✅１か月の実質負担上限は約９万円程度（高額医療費税度）

 

ただし、保険適用外の「先進医療」を受けたり、病院も個室を希望したときの「差額ベッド代金」などは、健康保険の対象外＝全額自己負担になる費用もありますので注意してください。

 

いずれにしても、民間の『医療保険』に加入する際は、上記の「健康保険」でも足りない分を補てんするという観点で考える必要があります。

※引用元：厚生労働省ホームページより（健康保険の自己負担額）

 

医療費控除で税金が返ってくる！？

『医療費控除』とは、納税者が自分、もしくは配偶者や親族のために支払った医療費の実質負担が年間１０万円を超える場合は、所得控除として税金が安くなるという制度です。

 

医療費（医療保険などで補てんされた金額は差し引く）が年間１０万円を超えた方は、控除を受けられる可能性があります。

詳しく条件を確認されたい方は、以下の国税庁ホームページにてご確認ください。

☆リンク　引用元：国税庁ホームページ「医療費控除」

 

病気・ケガで平均どのくらい費用がかかる？

「入院したらとても高額な費用がかかるのでは！？」とか、「会社をクビになるのでは！？」と心配になるかもしれませんが、実際どのようなリスクがあるのかしっかり把握しましょう。

 

病気やケガで入院したときの入院期間は、もちろん病気の種類などで異なるのですが、平均で「約１カ月（３０日間）」程度ということらしいです。

会社員などの場合であれば、１ヶ月お休みをもらうことで、いきなり会社をクビになったり、お給料がゼロになるということは基本的には少ないかと思います。

 

また、病気で入院することになった際の費用については、あくまで平均的な金額となりますが、ご参考までに以下が金額の目安となります。

※厚生労働省ホームページからの情報をもとに概算費用を試算

 

通常の治療であれば何百万円も医療費がかかるケースは少ないですし、自己負担の医療費が年間１０万円を超えるときには、所得控除（税金が戻ってくる）を受けられる可能性があるのでさらに負担は減ることになります。

もちろん、実際に「病気になってしまったけど、医療保険でとても助かった」という場合もあるので、リスクと保険のバランスをよく考えて活用しましょう。

 

自動車事故のリスク（対策＝自動車保険）

 

自動車を持っている人は、自動車事故で多額の賠償金が発生して人生が破滅してしまう可能性もあるので、保険にはきちんと入っておく必要があります。

 

ただ、やみくもに手厚い保険に入るのではなく、『万が一の事故やトラブルに会ったリスクに対応できる保険金はいくら必要？』ということを考えて契約しましょう。

以下のようなポイントを再確認いただいて、自分に必要な保険を一度見直してみてください。

 

対人・対物は無制限に！

万が一、交通事故を起こして自分が悪い（過失）場合、損害賠償金が「～億円！」以上もの多額になることもあり得ます。

そのため、「他人をケガや死亡させる（＝対人）」や「他人の家などの物を壊す（＝対物）」に対する保証は、「無制限（金額の上限なし）」にすべきでしょう。

 

不要なオプション・特約をやめる！

自動車保険には「特約」や「オプション」がありますが、きちんと納得していればもちろんOKですが、自分にとって不必要な項目は次の更新でなくすことで保険料を下げられる可能性があります。

 

車両保険は必要？

「車両保険」は、交通事故などで自分自身の車が故障を直すための保険ですが、大きな事故であれば全額保証されることは少ないですし、本当に費用対効果があるのかを改めて良く考えてみましょう。

 

☆リンク：一番安い自動車保険がわかる！（無料、一括見積） 

 

家に関するリスク（対策＝火災・地震保険）

 

「火災保険」や「地震保険」は、火事や地震などで家に関する被害にあったときに、損害をカバーしてくれる保険となります。

ただ、被害額の１００％を保証されるわけではないですし、保証を手厚くすると保険料も高額になるので、自分にとって「保険金で最低限を必要な金額」を考えてみましょう。

 

火災保険は加入必須なの！？

火災保険は法律で義務付けられているわけではないですが、「住宅ローンでの自宅購入」や「賃貸住宅を契約」するときには必須になっているケースがほとんどです。

万が一、自分のせいで火事を起こしてしまった場合、自分だけでなくご近所まで損害を与えたときの賠償金を多額になるので、保険には加入しておくのが無難ですね。

 

地震保険は必要？？

２０～３０年前には地震保険に加入している家は「全体の１０％以下」でしたが、地震保険の加入率は最近では３０％以上にも増加してきております。

ただし、補償内容を手厚くすると保険金も高くなりますので、地震被害にあったときにどの程度を保険金でカバーしたいのかよく考えてから加入しましょう。

 

 

通販・ネット保険が価格はお得！？

 

「通販型・ネット保険」の何よりのメリットは、「保険料の価格が安い！」場合が多いところになります。

ただ、肝心の補償内容やサポート体制がダメでは、いざという時に困ってしまいますので、以下のようなポイントをしっかり準備をして活用しましょう。

 

自分に保険の知識を身につける！

大手保険会社は、担当の営業さんが直接会って詳しく説明してくれ、手続きもある程度お任せできるのでラクチンで安心ではありますね。

ただ、その分の人件費などのコストが上乗せで保険料が少し高くなることは、当然のことかと思います。

少しでも保険料を落とすために「通販型・ネット保険（ダイレクト保険）」を利用するなら、自分自身で良い商品を見極められるように保険の知識を身につけましょう。

 

サポート内容に注意！

「通販・ネット保険」は、病気や事故などでサポートが必要になったときが不安という人も多いかと思います。

ただ、保険会社も利用者の不安を解消できるように、「サポート内容の充実」を努力している企業も増えてますので、サービス内容や口コミ情報を参考にして確認しましょう。

※また、大手保険会社なら「とっても手厚く・親切な対応」なのかというと、？？？の意見や事例もあるので合わせて調べると良いです

 

「投資」は人生の保険になる！？

 

上記では、病気や事故など、主に「個人ごとのリスク」を調べてきましたが、「日本経済が弱体化するのでは！？」といった大きな観点でのリスクも考えたいですね。

直近の２～３年なら変化は小さいかもしれませんが、２０～３０年で考えば想像もつかない大きなリスクが潜んでいるかもしれません。

※少し振り返れば、１９８０年代、日本は「ジャパンアズナンバーワン」と呼ばれ、日本企業が海外企業を乗っ取るのではと恐れられた時もあったのです

 

つまり、自分のお金（＝金融資産）を、全部『日本円』で単純に貯金しておくだけでなく、一部を海外も含めた株式や債券などに「投資することが保険の役割」にもなるのではという考え方になります。

金融資産は「現金が１００％です！」という人は、以下のような点を考慮して、多少でも「投資」を活用することを検討するのも良いかと思います。

ただし、「投資」は１００％儲かるわけではなく、損をするときもありますので、金額の配分と長期間をかける前提できちんと戦略をたてて実行しましょう。

 

✅日本の経済力は徐々に落ちていく

日本は２００９年以降人口が減り続けており、いよいよ少子高齢化が本格化して世界各国と比較して国力が相対的に落ちていきます。

（２０６０年には、日本の人口は８，６００万人まで落ちる予測）

 

✅日本の多額の借金（１，０００兆円以上）がインフレ圧力になる

日本は多額の国債を発行し、簡単に言えば借金だらけの状況であり、将来的に日本円がインフレになる可能性もあります。

仮にインフレになれば、現金の価値は下がってしまうため、相対的に自分の資産が減るということにつながる恐れがあります。

※念のため、「日本政府は借金と同時に多額の資産もある！」や「日本国内の借金だから大丈夫！」という指摘もあり、「絶対にインフレになりますよ」という意味ではありません

投資で稼ぐ考え方・始め方！（現金は安全？インフレ・老後資産対策）

「投資で稼ぐための考え方」について、簡単にまとめてみました！「現金は本当に安全なのか？」、「インフレ・高齢化への対策として投資は有効か？」といったポイント・注意点についてご紹介させていただきます。

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人生お金が全てではもちろんありませんが、「お金」があれば実現できることや、人生を豊かにするチャンスが増えることにはつながります。

より豊かな生活を目標にして、『節約：お金を減らさない』、『収入UP：お金を増やす』ための取り組みを以下のページにまとめてみました。

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