この記事のテーマ(ポイント)
- 住宅購入時によくあるテーマ:『新築vs中古』について、メリットとデメリットを再確認してみよう!


2.新築と中古の比率はどのくらい?
3.日本は家余り=空き家がますます増える!?
といった点についてチェックしてみましょう!
目次
『新築』と『中古』のメリット・デメリット比較!
<👨おっさんのつぶやき>
・「できれば新築が良いけど、中古住宅のメリットって何なのかなあ、、」
・「新築と中古では、どちらが費用としてはお買い得なのだろうか、、」
「新築住宅」と「中古住宅」について、以下①~⑥の一覧表の項目で簡単に比較してみました。
ただ、「新築」と「中古」にはそれぞれの良さ:メリットがあるので、どちらが最適な答えであるのかは人それぞれの事情(予算や何にこだわるか、など)で違ってくるものになります。
これから住宅購入を検討中の方は、ひとつの参考例として、以下の①~⑥のような観点で「新築」と「中古」のそれぞれのメリット・デメリットをぜひ考えてみてください。
①新品の家(他人が住んでない)
〇:新築住宅!
「家を買うなら、他人の住んだことのない新しい家=新築がイイ!」という方も多くいらっしゃるかと思います。
また、新品なので、購入時に住宅メーカーや不動産屋に家の設備のメンテナンスをきちんと確認しておくことで、将来に向けて「いつ頃に」「どのくらいの金額」が発生するのかといった費用計画も立てやすいでしょう。
②間取りなどの自由度
〇:新築住宅!
間取りなどの自由度については一般的には新築のほうが高く、注文住宅であれば、あれこれと自分のこだわりを取り入れることも可能ですね。
ただし、必要以上にカスタムオーダーをして総額が高くなりすぎないように注意が必要です。
また、中古住宅はリフォームで改築することも可能ですが、やり方によってはかなり高額になる場合もあるので、事前に見積をとって判断することが大事です。
③税金のお得度
〇:新築住宅!
家の購入に「住宅ローン」を利用した場合、適用条件を満たしていれば「住宅ローン減税」を受けられます。
中古住宅も条件を満たせば減税を受けられますが、新築住宅のほうが「認定長期優良住宅(適用された場合)」など、減税額が大きくなるような優遇があります。
「住宅ローン減税」の詳細について、個別にもう少し詳しく知りたい方は以下の記事も参考にしてください。
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住宅ローン減税の基本を理解!(控除の適用条件、計算方法、書類など)
「住宅ローン減税」を使ってお得に住宅を購入するために基本を理解しましょう!「減税を受ける条件」、「税金の計算方法」、「申請手続きの方法」などなど、注意すべきポイントをご紹介します。
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また、住宅購入時に発生する「不動産取得税」や、毎年支払う必要のある「固定資産税」についても、新築住宅のほうが税金の軽減条件が良い場合があります。
この2つの税金は、各都道府県の「地方税」になりますので、詳細を確認されたい方は、参考例として以下の東京都のホームページを合わせてご確認ください。
☆リンク 引用元:東京都主税局ホームページ「固定資産税・都市計画税(土地・家屋)」
☆リンク 引用元:東京都主税局ホームページ「不動産取得税」
④同価格での広さや立地の良さ
〇:中古住宅!
同じエリア・同じ価格帯の条件であれば、新築よりも中古住宅のほうが、「家の広さ」や「立地の良さ(駅から近いなど)」が良い場合が多いです。
「中古住宅がなぜ安い」のかというと、古くなって建物の値段が下がるのはもちろんですが、新築住宅価格に含まれる住宅メーカーや不動産屋の「販売マージン(利益)」の上乗せがないという部分も大きな要素です。
家族が多くて広い家が必要だけれど新築では金額が高すぎるという人は、ぜひ一度中古住宅を検討してみることをおススメいたします。
⑤実物を確認できる
〇:中古住宅!
新築の注文住宅や建設前に買う新築マンションなどは、実物を見るのは購入して建築された後になるので、「思っているのと違った!」などというケースもあります。
これに対して、中古住宅は実物を購入前にチェックしてから買うことができるというメリットがあります。
ただし、どこをチェックすべきかというポイント(壁のヒビ割れなど)をきちんと予習したうえで確認することが重要です。
⑥割安なお買い得物件
〇:中古住宅!
新築住宅は新たに家をつくる材料費や人件費がかかるので、たいていは数千万円の価格になりますが、中古住宅であれば数百万円で手に入れられる物件もあります。
もちろん、現状では数百万円の家というのは、かなり古い家であったり、立地が悪く不便だったりという条件が多いかもしれません。
ただ、これから高齢化と人口減少が進む日本では「家余り=空き家増加」が加速することが見込まれており、優良な中古住宅を割安に手に入れられるチャンスはさらに広がる可能性はあるでしょう。
新築と中古の比率はどのくらい?

以下のグラフは日本の住宅市場における新築住宅と中古住宅(=既存住宅)がどれだけ流通しているかの推移となります。
平成20年(2008年)時点で、中古住宅が全体に占める割合は13.5%となり、着実に増えてきている状況です。
ですが、中古住宅が流通全体の80~90%以上にもなるアメリカやイギリスなどと比べれば、まだまだ割合は少ないと言えるでしょう。
☆出典:国土交通省ホームページ「第1回 中古住宅の流通促進・活用に関する研究会(事務局説明資料)」
消費者の意識も少しずつ変わってきており、以下のとおり「家を買うなら新築が良い!」というこだわりも徐々に薄れてきているようです。
(平成15年から平成20年の比較で、「新築を選択する」という人が7.7%減少)
この背景としては、ひと昔前より建築基準法や規制が厳しくなり中古住宅の品質も上がっていたり、日本政府も中古住宅の流通促進や活用に取り組み始めていることもあるかもしれません。
日本は家余り=空き家がますます増える!?

少子高齢化と人口減の進む日本において、「空き家(人が住んでいない家)」がどれほど増えているかというと、以下のグラフや一覧表を見ていただくと良く分かるかと思います。
☆出典:国土交通省ホームページ「第1回 中古住宅の流通促進・活用に関する研究会(事務局説明資料)」
2008年時点では、日本全国の住宅総数=5,759万のうち、「757万戸=13.1%が空き家!」となっており、空き家が右肩上がりに増加しています。
(最近の調査結果として、2018年には空き家率はさらに進んで13.6%に拡大している状況)
さらに、日本の人口は、2010年の約1億2,800万人をピークに、2060年には約8,600万人、2110年には約4,300万人と減少していくことが見込まれております。
また、14歳以下と働く労働世代の15~64歳がどんどん減っていき、2060年には65歳以上の高齢者世代が40%を超える時代に突入することがほぼ確実な状況です。
人口の減少に伴い、世帯数も2015年の5,060万世帯が、2060年には4,206万世帯と800万世帯以上も減ることが想定されます。(=さらに空き家の増加につながる)
加えて、40%以上が「単独=一人暮らし」の世帯になるため、夫婦+子供の家族数人で住む家ような大きな家の需要はますます少なくなるということになります。
「供給(=空き家)が増える」のと、「需要(=住む人)が減る」というダブルパンチがあり、「中古住宅価格は下がっていく可能性があるのでは?」ということも考えておくべきでしょう。
こういった日本の現状や将来を見据えて、自分の住宅や将来への計画を考えることは非常に重要だと思いますので、ぜひ参考にしていただければと思います。
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